フッターに何を載せる？必要な項目を解説

ホームページの一番下にある「フッター」は、目立たない場所に見えて、実はサイト全体の案内や信頼情報をまとめる重要な場所です。

ただし、会社概要・お問い合わせ・プライバシーポリシー・利用規約・SNS・全ページ一覧などを何でも詰め込むと、かえって見づらくなります。

フッターは、ヘッダーには置きにくい補助情報や、どのページからでも確認できた方がよい情報を整理する場所と考えると分かりやすくなります。

フッターとは？

フッターとは、Webページの一番下に表示される共通エリアです。

多くのホームページでは、全ページ共通で次のような情報を載せます。

既存記事でも、ヘッダーには「頻繁に使う主要導線」、フッターには「運営者情報・プライバシーポリシー・利用規約などの補助情報」を分ける考え方を採用しています。

フッターに載せる基本項目

まずは、一般的な会社サイトや店舗サイトで使いやすい基本項目から整理します。

1．会社名・運営者名

会社サイトなら法人名、個人事業サイトなら屋号や運営者名などを表示します。

フッターは全ページ共通で表示されるため、「このサイトを誰が運営しているか」を確認しやすくなります。

2．主要ページへのリンク

フッターには、ヘッダーへ載せきれない重要ページへのリンクを置けます。

ただし、すべての固定ページを一覧にする必要はありません。

3．お問い合わせ

会社サイトや店舗サイトでは、お問い合わせページへの導線をフッターにも置くと便利です。

訪問者はサービス内容や料金を最後まで読んだあと、そのままフッターまで到達することがあります。

電話番号を載せる場合は、受付時間も一緒に表示すると分かりやすくなります。

4．プライバシーポリシー

お問い合わせフォーム、アクセス解析、広告、Cookieなどを利用するサイトでは、個人情報やデータの取扱いを説明するプライバシーポリシーを用意するケースが一般的です。

プライバシーポリシーは頻繁に開くページではありませんが、必要なときにどこからでも確認できるよう、フッターへの設置が向いています。

5．利用規約

会員登録、Webサービス、予約、投稿機能などがあるサイトでは、利用規約を用意する場合があります。

単純な会社案内サイトでは必ずしも必要とは限りませんが、ユーザーとの利用条件を定めるサービスなら検討します。

6．特定商取引法に基づく表記

インターネット上で商品販売や有料サービスの申込みを受ける場合、取引内容によっては特定商取引法の通信販売規制が関係します。

消費者庁の特定商取引法ガイドでは、通信販売について、販売価格、支払時期・方法、引渡時期、返品・解除条件、事業者の氏名または名称、住所、電話番号などの表示事項が定められています。

該当する場合は、「特定商取引法に基づく表記」というページを作り、フッターから分かりやすくリンクする方法が一般的です。

7．著作権表記・コピーライト

フッターには、次のようなコピーライト表記を置くサイトが多くあります。

ただし、日本では著作権は著作物を創作した時点で原則として自動的に発生します。コピーライト表記をしなければ著作権が発生しない、という仕組みではありません。

フッターに住所・電話番号は必要？

会社サイトなら、住所や電話番号をフッターに載せると連絡先を確認しやすくなります。

ただし、すべてのサイトでフッターに直接表示しなければならないわけではありません。

SNSリンクは載せる？

公式SNSを運用しているなら、フッターへリンクを置く方法があります。

ただし、更新していないSNSまで並べる必要はありません。

サイトマップのように大量リンクを載せるべき？

大規模サイトでは、フッターにカテゴリーや主要ページを複数列で整理することがあります。

ただし、小規模な会社サイトで全ページへのリンクを詰め込む必要はありません。

この程度でも十分に機能します。

ヘッダーとフッターの役割を分ける

サイト別のおすすめフッター構成

スマホでは項目を増やしすぎない

PCでは横3～4列に並べられても、スマートフォンでは縦に長くなります。

項目が多い場合は、「サービス」「会社情報」「サポート」などのグループに分けると見やすくなります。

フッターでよくある失敗

リンクを詰め込みすぎる

全記事・全カテゴリーを並べると、何が重要か分からなくなります。

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重要な問い合わせ導線がない

ページを最後まで読んだ訪問者が、そのまま次の行動へ進めるようにします。

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PCだけで確認する

フッターはスマートフォンで非常に長くなりやすいため、実機表示も確認します。

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